社員食堂を委託するなら？メリットとポイントを紹介

2022年08月22日

社員食堂は人気の高い福利厚生で、魅力ある社員食堂がSNSなどで紹介されたことで就職希望者が倍増することもあるなど、人材確保や社外アピールとしても効果を発揮しています。
従業員にとっても企業にとってもメリットが多い社員食堂ですが、近年は自社で運営するのではなく外部委託で導入する事例が増えています。
今回は、社員食堂を外部委託するメリットと委託先を選ぶときのポイントを紹介します。

社員食堂を外部委託するメリット

社員食堂には大きく分けて「自社運営」「外部委託」の二つがあり、外部委託は「自社のキッチンで調理してもらう」「調理済みの料理をもってきてう」という形式に分類することができます。
自社運営の場合、社内にキッチン設備を設け、調理スタッフを雇用し、食材調達や管理、メニューの検討などすべて自社で行う必要があります。自由度が高いという魅力はありますが、導入コストが高く運営の手間も多いため負担が大きいというデメリットがあります。
一方、外部委託では自社で調理スタッフを雇用する必要がなく、食材の調達・管理、メニューの検討などはすべて外部に委託できるため手間がかかりません。
さらに、調理済みの料理をもってきてもらう形式であればキッチン設備も不要です。什器やカトラリーなどをレンタルしてくれる業者であれば用意するのは食事用スペースだけとなり、導入コストも抑えることができます。
自社運営のように完全に自由というわけではありませんが、メニュー内容はある程度相談可能なことが多いため、費用・手間を減らしながら魅力ある社員食堂を作れるというメリットがあります。

業者選びのポイント

外部委託の社員食堂は、業者の選び方によって質の高さや利便性に違いが出ます。導入費用や委託料などだけで決めてしまうのではなく、従業員数や勤務形態、従業員のニーズなどを踏まえて業者を選ぶ必要があります。

１．食事の提供時間
社内設備で調理をしてもらう形式や、作った料理をもってきてもらう出張食堂形式の場合、食事できる時間帯がある程度限られてしまいます。従業員の多くが一斉に休憩できる場合、食事の提供時間が限定されていてもあまり問題ありませんが、フレックスタイムや交代制勤務、分散休憩などの場合、昼食時間もばらばらになるため社員食堂を利用できない人が多くなります。
このような場合は、提供時間が長い業者や、置き型社食のように各自が自由な時間に食べられる形式で食事を提供している業者を選ぶとよいでしょう。

２．決済方法
お弁当配達などの場合、誰がいつお弁当を注文したかを記録しておき、月末などに集計・お弁当代を集金といった方式になることがありますが、この方式は手間がかかり負担が大きくなります。
個人の注文数を集計するのではなく、ある程度まとまった人数分を一か月単位で注文し、費用は企業が月額で支払う方法や、各自が電子マネーや現金を使ってその場で決済できる方式を採用している業者であれば、集金などの手間もかかりません。

３．味・メニュー内容
味の良さやメニューの豊富さは魅力ある社員食堂を作るためには重要なポイントです。味が悪い社員食堂やメニューに飽きが来やすい社員食堂は、価格が安くても利用されにくく福利厚生として機能しなくなってしまいます。
味がよく、メニューに飽きがこないよう工夫している業者を選びましょう。