社員食堂を導入するときの4つのポイント

2022年05月15日

社員食堂は従業員の手間を減らせるだけではなく、従業員のモチベーション向上や定着率アップなどさまざまな効果も期待できる福利厚生です。

近年、ＳＮＳで特色のある社員食堂が取り上げられて話題になるなど注目も高まっていることから、社員食堂を導入しようと考えている方も多いのではないでしょうか。

今回は、社員食堂を導入するときに意識したいポイントをご紹介します。

導入・運営コスト

社員食堂を導入する際、最も気になるのが「導入や運営にどの程度コストがかかるか」ということです。

社員食堂の導入・運営コストは、どのような形式の社員食堂を作るかによって大きく変わり、自社で管理する範囲が広ければ広いほどコストがかかります。

例えば、社内にキッチン設備を作り、食材や食器なども全て用意し、調理スタッフを雇用して社員食堂を運営するという場合、設備投資などの費用負担が大きく、人件費や食材費なども継続的にかかります。

しかし、外部業者に委託して社内キッチンで料理を作ってもらう方式であれば人件費や食材費などを節約できますし、外部業者に調理済みの料理を配達してもらう「出張食堂」であればキッチン設備を用意しなくてもよいので導入コストを抑えることができます。

味・メニュー内容

従業員にとって魅力的な社員食堂とは何かを考えた時、もっとも重要なことといえば「味の良さ」や「食べたいものがあること」といった料理の質や内容です。味が悪い、メニューがマンネリ化している、内容が偏っていて食べたいものがないなど、料理の質や内容への不満が強いと、社員食堂を導入しても活用されなくなってしまいます。

せっかく導入した社員食堂が福利厚生として機能しないばかりではなく、導入や運営のコストだけがかさんでしまうという結果にならないよう、味が良いことやメニューが豊富であることなどにも着目するとよいでしょう。

注文・決済方法

外部業者に社員食堂の運営を委託する場合、一般的な出前や宅配のように内容や量を電話などで毎日伝えなければならない方式だと、注文の取りまとめなどの業務が発生して面倒です。

また、従業員一人一人から「お弁当代」などを集金しなければならない場合、手間がかかるだけではなく金銭トラブルが発生する可能性があります。

例えば、大まかな人数さえ決めておけば量や内容は「おまかせ」で対応してくれる業者、オフィスコンビニやお弁当の出張販売などの場合は電子マネーなどを使った個別決済ができる業者を選ぶと注文や集金などの手間がかかりません。

企業規模や勤務形態とのマッチング

どのような社員食堂であれば従業員の満足度や利用率が高くなるかは、従業員数や従業員の年齢層、性別、夜勤や早朝勤務の有無などによって変わります。

例えば、肉体労働が多く若い男性が多い企業であれば肉類中心でボリュームが多いメニューのニーズが高くなりますが、女性中心の企業であれば野菜中心でカロリー控えめのメニューが求められやすくなります。夜勤や早朝勤務などが多い場合、昼にしか利用できない社員食堂は利便性が悪いためオフィスコンビニなど「置き型」の食事補助が喜ばれるでしょう。

社員食堂を導入するときは、どのような形式や内容がマッチするかを考え、それにあった形態を選ぶようにしましょう。