導入コストを抑えられ社員満足度の高い設置型社食サービス（置き型社食）のメリット4つ。

福利厚生として人気が高い「食事補助」といえば社員食堂が定番ですが、働き方の多様化などの影響もあり食事補助の方法もさまざまな形式が登場しています。
なかでも、自動販売機や専用の冷蔵庫などを設置して各自が食べたいものを選んで購入する「設置型社食」の人気が近年高まっており、市販のお弁当や食品を購入できるコンビニエンスストア型のものから、オーガニック素材にこだわったメニューだけに厳選したこだわり型や、パンなど特定のジャンルに特化したものなど、特色のある設置型社食サービスも登場しています。
今回は、設置型社食サービスのメリットを紹介します。

導入のハードルが低い

設置型社食は社員食堂のように調理設備を整えたり、食材の買い出しや管理などをしたりといった手間がかからないうえ、自動販売機や冷蔵庫を設置できるスペースさえあればすぐにでも導入可能です。
また、設置型社食で提供する食事は持ち運びしやすい容器に入っているため自分の席などに持っていくことができ、食堂のようなスペースを設けなくてもよいという特徴があります。お弁当の注文などのような「最低注文数」が決まっていないことが多いため、少人数でも利用しやすいでしょう。
導入や維持管理の費用と手間が少なく、提供スペースはもちろん食べるスペースも最小限でよいため導入のハードルが低く、小規模な企業でも気軽に利用できます。

管理の手間が少ない

設置型社食は、サービスの提供を行う業者が利用者のニーズやリクエストなどに合わせた品物を定期的に補充するという方式となっています。業者によって多少違いはありますが、基本的には「業者におまかせ」でよく、社員食堂のように食材の買い出しを行ったり献立を考えたりする手間も、お弁当配達のように注文を取りまとめて連絡する手間もかかりません。

時間に関係なく利用できる

社員食堂は食事を提供できる時間が限定されているため、フレックスタイム制やシフト制の企業では利用できない従業員が多くなってしまいます。お弁当宅配であれば社員食堂よりも時間の自由度は高くなりますが、配達から長時間経ってから食べるというケースを想定していないことが多いため、食べられる時間はある程度限定されてしまいます。
設置型社食は自動販売機などにストックされた食品を自由に購入できる形式です。24時間いつでも好きな時に利用できるだけではなく、ストックすることを前提に作られているため、味や品質の劣化の心配もありません。

感染症対策になる

設置型社食があると、食事のために外出したり外部の人と接触したりする必要がなくなるため、新型コロナウイルスやインフルエンザなどに感染するリスクを下げることができます。
また、お弁当配達の場合は毎日一度か二度、外部の人が出入りすることになりますが、設置型社食の補充ペースは週に一度や月に一度など、お弁当配達よりも頻度が少ないため、感染症が持ち込まれる可能性も低くなります。
さらに、食事の場所や時間をバラバラにできるため、密になることや飛沫による感染を防ぐことができます。

まとめ

設置型社食の販売方式や支払い方法、商品の内容、注文方法、補充ペースなどは業者ごとに異なります。そのため、利用率や従業員・企業の満足度を高めたり、メリットを増やしたりするためには、企業形態や社員のニーズに合った業者を選ぶことが重要となります。
設置型社食を選ぶ際はコストだけではなく、サービス内容や業者の特色にも注目し、トライアルなどを利用しながら選ぶとよいでしょう。