福利厚生でお弁当をデリバリーするメリットとデメリット

社員に食事を提供する「食事補助」は福利厚生の中で特に人気が高く、近年は社員食堂の充実度や快適さに注目して就職先を決める人も増えています。

しかし、本格的な社員食堂の導入は敷地やコストなどの関係から難しいという中小企業も少なくありません。

社員食堂の運営は難しいけれど福利厚生で食事補助をしたい。こんな時はお弁当のデリバリーを利用してみてはいかがでしょうか。

お弁当デリバリーのメリット

お弁当デリバリーのメリットは、なんといっても導入・維持コストが安いことです。社員食堂を運営するためにはさまざまな調理器具や設備を準備しなければならないほか、調理や配膳のための人員確保、食材の調達と管理などの費用や手間がかかりますが、お弁当は注文して持ってきてもらうだけなので手間も費用も少なくすみます。

また、お弁当は持ち運びがしやすく好きな場所で食べられるのもメリットの一つです。新型コロナウイルス感染症の流行以降、多くの人が集まる空間での飲食に不安を持つ人が増えていますが、持ち運びしやすいお弁当であれば自分の好きな場所で食事をとることができます。

さらに、お弁当デリバリーであれば食事のために並んだり買いに行ったりする必要がないため時間の無駄やストレスがありません。

容器の返却時間などによる制限はありますが、食べる時間をある程度自由に調節できるのもメリットです。

お弁当のデリバリー業者は数が多いため、少人数の会社や夜勤がある会社などでも業者を見つけやすい傾向があります。

お弁当デリバリーのデメリット

ただし、お弁当デリバリーは社員食堂などに比べると満足度が低くなりやすい傾向があります。特に、「冷めて美味しくない」「メニューがマンネリ化して飽きる」「揚げ物などが多くバランスが偏っている」といった味やメニューに関して不満を感じる人が多いようです。調理してから食べるまでに時間差ができるお弁当の性質上、食材や調理法に偏りが出てしまうことや冷めてしまうことはある程度仕方のないこととはいえ、味やメニューに不満を感じやすいのはお弁当デリバリーのデメリットといえるでしょう。

また、お弁当の注文やお弁当代の集金などの手間がかかることもデメリットの一つです。決まった時間までに注文しなければならないため、お昼直前まで社内にいるかどうかわからないという場合などは不便です。

さらに、使い捨てのお弁当容器を使用している業者の場合、容器の回収時間を気にせず食べられるというメリットがある一方、ゴミが増えてしまうといったデメリットがあります。配達可能エリアや配達可能時間などが限定され、条件に合う業者が見つからない、見つけるのが困難なケースもあります。

まとめ

お弁当デリバリーにはさまざまなメリットとデメリットがありますが、どのような業者を選ぶかによってその大きさは変わります。栄養バランスや味がよく、メニュー豊富な業者や、注文や精算が簡単な業者を選べばデメリットを軽減できるので、価格や配達エリア、最低注文個数などの条件と合わせて考慮し、会社の状況にあった業者を選ぶとよいでしょう。