Q&A 社内でのお弁当の「無人販売」は可能？

2026年07月03日

社内でのお弁当の「無人販売」は可能？導入方法とおすすめの決済システムを解説

　「社員のために社内でお弁当を販売してほしい」という要望を持つ企業様は非常に多いです。しかし、昨今の人手不足から、お弁当業界は販売スタッフを常駐させるようなスタイルには消極的になっています。販売スタッフをつけるとしても「毎日100個以上の販売が見込めないと難しい」など、導入のハードルが高くなっているのが現状です。

　そこで無人販売はできないのかというご相談が増えています。

今回は、社内でお弁当を無人販売する代表的な3つの方法と、それぞれの課題をクリアする解決策をご紹介します。

・お弁当を無人販売する3つの従来方法とメリット・デメリット

1. 給与天引き方式

購入した人に自分の名前を名簿にチェックしてもらい、後から総務の方で集計して給与から天引きする方法です。

メリット： 導入費用が一切かかりません。
デメリット： 総務担当者の集計・管理の手間が大きくかかります。

2. 食券販売方式

10枚綴りなどの食券を事前に総務で社員に販売し、お弁当を購入する際に回収する方法です。

メリット： 導入コストがかかりません。
デメリット： 食券の回収時に「入れ忘れ」や「不正利用」などのトラブルが予想されます。

3. 券売機の設置方式

会社で券売機を購入し、社員に食券を買ってもらう方法です。

メリット： 総務が日常的にお金の管理や集計をする必要がなくなります。
デメリット： 初期投資である券売機自体の購入費用が非常に高額です。

2nd Kitchenからのご提案：「Airペイ」を用いたキャッシュレス無人販売

「集計の手間を減らしたい」「初期費用は抑えたい」……。

そんな企業の悩みを解決するため、2nd Kitchenでは「Airペイ（エアペイ）」を用いた無人お弁当販売をご提案しています。

Airペイは、リクルートが提供している決済サービスです。iPadまたはiPhone、そしてWi-Fi環境さえあれば、初期費用・月額利用料0円で手軽に導入できます。

・Airペイ無人販売の主な特徴とメリット

多彩なキャッシュレス決済に一括対応

現金を使わないため、お釣り銭の準備や盗難のリスクがありません。
初期投資

iPadとプリンターのみ
月額固定費0円

固定費は0円。かかるのは、お弁当が売れた際の決済手数料だけで、約1.08%〜3.24%のみです。

対応している決済方法一覧

決済カテゴリー	対応ブランド
クレジットカード	Visa / Mastercard / JCB / American Express / Diners Club / Discover
電子マネー	交通系IC（Suica, PASMO, ICOCA等） / iD / QUICPay / Apple Pay
QRコード決済 (Airペイ QRの契約が必要)	PayPay / d払い / 楽天ペイ / au PAY / LINE Pay / メルペイ / Alipay / WeChat Pay